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 視力が下がったり物が重なって見えたり。見えにくさの症状は中高年から増え始め、高齢者に多い。治療をしても改善せず、日常生活に支障が出る人を支援する「ロービジョンケア」が広まっている。補助具や最新のIT機器の活用により、できることが増えると患者側から好評だ。関係団体をつなぐ動きも出ている。

補助具や福祉サービスで生活を快適に

 緑内障を患う埼玉県の宮原康博さん(51)は、2年ほど前に症状が悪化。左目に続き右目の視野の中心が暗くなり、話し相手の顔の判別もつきづらくなってきた。パソコンへの入力作業が出来なくなり、物品検査の仕事を休職せざるを得なくなった。

 昨年から井上眼科病院(東京都)のロービジョン外来に通う。白杖(はくじょう)を使った歩行や音声入力パソコンを使う訓練施設を紹介された。元の職場の人事担当者に来てもらい、眼科医らと職場復帰に向けた計画も話し合った。「先のことが不安で仕方なかったが、相談にのってもらい心の支えになっている。スキルを身につけ、職場復帰したい」と宮原さんは言う。

 ロービジョンとは、視力が低下したり物が重なって見えたりするなど、見え方に支障が出る状態。米国では、左右良い方の矯正視力が0・1以上0・5未満をロービジョン、0・1以下を失明と定義する。2009年に日本眼科医会がこの基準で推計すると、国内のロービジョン人口は約145万人、失明は約19万人。二つを合わせた計164万人が視覚障害者と推定された。年齢とともに目の病気は増え、約7割を60代以上が占める。高齢化に伴い、視覚障害者は30年に200万人に達すると予測されている。

 主な目の病気は①視野の周辺は…

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