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 西日本を襲った豪雨が引き起こした土石流は、各地の山あいの集落になだれ込んだ。広島県東広島市黒瀬町の洋国(ようこく)団地では、一戸建て49戸のうち約10戸が大破し、ほかの約10戸にも土砂が流れ込んだ。しかし、犠牲者やけが人はゼロ。「日頃の自主防災活動が実を結んだ」と感じる住民もいる。

 6日朝、洋国団地は激しい雨音に包まれていた。

 「空襲みたいな雨の音じゃ」。団地に暮らす女性(90)は昔を思い出し、怖くなった。女性も夫(83)も足が不自由だ。土砂降りの雨の中、自分たちだけで避難するのは難しい。

 戸建てが並ぶ洋国団地では、災害時に自力で避難するのが難しい住民について避難を助ける「担当者」をあらかじめ決めていた。

 「雨が怖いけえ、避難所に連れて行ってください」

 女性は「担当者」の大野昭慶(あきよし)さん(75)に電話した。午前8時ごろ、迎えに来てくれた大野さんの車で約4キロ離れた市の保健福祉センターに移動した。

 団地を土石流が襲ったのはその翌朝だ。7日午前5時半ごろ、川の上流から地鳴りとともに土砂と濁流が団地に押し寄せた。

 森山博樹さん(56)の自宅1階は直径数メートルの岩や土砂でえぐられ、泥に覆われた。増田直美さん(42)の自宅前には濁流とともに乗用車7台が流れ着いた。

 このとき、団地の住民約95人のうち、足の不自由な高齢者ら約3分の1はすでに避難を終えていた。自宅に残っていた森山さんや増田さんも2階に逃げた。この団地では、死者もけが人も1人も出なかった。

 市のハザードマップによると、洋国団地は全域が「土石流被害想定箇所」とされている。団地では3年前から年2回、土砂災害を想定した避難訓練を続けてきた。毎回、住民の約4分の1が参加し、近くの老人集会所に実際に避難した。

 団地の自治会に訓練を提案したのは大野さんだ。2011年の東日本大震災をきっかけに、「災害はどこでも起こりうる。何かがあってからでは遅い」と考えた。市の担当者を呼んで防災講座を開いた。団地の家に危険が迫ったとき、少しでも遠くに逃げられるように、空き地の草を刈り、土地をならし、手作りの避難道をこしらえた。ハザードマップを常に持ち歩く。

 民生委員の経験もあり、歩くのが難しい高齢者や障害のある住民が団地にいることも把握していた。避難を助ける「担当者制度」を考案し、民生委員ら5人を「担当者」に決めた。実際に介助ベルトを使って背負って運ぶ訓練もした。

 大野さんとともに防災活動に取り組む山本俊徳(としのり)さん(71)は、自治会の掃除などで顔を合わせる住民たちに、「自分の命は自分で守る。何かあったら早(はよ)う逃げんさいよ」と繰り返し訴えてきた。

 家々を襲った被害の大きさと、それでも守られた住民たちの命。

 「英会話と同じで、繰り返していたらいつか覚えてくれると信じていた。今回は偶然も大きいと思いますが、死者ゼロは奇跡です」と山本さんは言う。(半田尚子)

自主的に立ち上げた「災害対策本部」

 土石流が団地に押し寄せた7日、住民は「洋国団地災害対策本部」を自主的に立ち上げた。以降、団地に住む現役の海上自衛官、川野憲一さん(48)が会議の議事録を作り続けている。1995年の阪神大震災など被災地に派遣された経験から「正確な情報を記録することが大事」と考えている。

 《10日 1420 市長ほか数名 現場視察》

 《11日PM 現在小谷川復旧作業の侵入口および全体の水流/作業検討中》

 その日の出来事とともに会議の参加者や議論の経過を記し、課題を整理する。

 「住人での復旧作業は危険がともない、二次被害が生起する恐れがある。専門家による現場検証後の委任作業に任せる」

 「今、目の前で起きていることの検証がいつか必要になる。詳細な記録は後世への教訓にもなる」と川野さんは言う。(半田尚子)