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 厚生労働省の2012年度の調査では、ネット依存症の恐れがある中高生は約52万人いると推計された。12人に1人ほどの割合だ。

 依存症を防ぐ活動は広まりつつある。元大学教授や医師らが昨年、「ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会」を設立。今年に入り、関東や東北などで「ネットアドバイザー」の養成講座を始めた。

 米国では、小児科学会が16年に出した声明で、保護者は学齢期の子どもと、スマホやテレビといった媒体ごとに1日の使用時間を決めるよう推奨した。そのうえで、1日1時間は体を動かす、睡眠を十分にとる、寝る時はスマホを部屋に持ち込まない、ネットなどを使わない時間を家族と過ごすように呼びかけている。

 「使い過ぎなどを防ぐ機能の積極的な利用も予防には役立つ」と、ときわ病院(札幌市)の館農勝こども発達センター長は語る。どのスマホの機種にも、ダウンロードするアプリや閲覧サイトを保護者が制限できる機能が備わっている。アプリごとの使用時間を制限できるものもある。アップルは今秋更新される基本ソフトに使用時間を制限できる機能を導入する予定だ。(大岩ゆり、山田佳奈)