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 「猛暑テレワーク」に「猛暑日手当」。連日の猛烈な暑さに対して、ユニークな取り組みを進めている企業がある。

 35度以上の日は、テレワークをしましょう――。ソフトウェア開発のインフォテリア(東京)は19日から、予想最高気温が35度以上の猛暑日の場合に自宅などでのテレワークを推奨している。3年前から取り組んでいるが、「35度以上の日が相次いでおり、実施日を少し早めた」(広報)。

 気象庁の当日午前5時発表の予想最高気温が35度以上のときに、社員のスマホにプッシュ通知でテレワーク推奨日であることを知らせる。社員はプッシュ通知をタップすると、テレワークの申請ができる。23日は、東京本社勤務の約70人の社員の2割ほどがテレワークをしているという。テレワークをする場所は自宅に限らず、社員が決められる。

 バリアフリーリフォーム会社の高齢者住環境研究所(東京)には、「真夏日・猛暑日手当」がある。7~9月の3カ月間の平日限定で、東京・練馬の気温が30度を超える真夏日に400円、35度以上の猛暑日には800円を、約25人の従業員に支給する。

 400円に設定した理由は「生ビール1杯の値段」(溝口恵二郎社長)。外回りの社員は、顧客との打ち合わせや相談で、1日3~5軒ほどの家を訪れる。その頑張りに報いようと、2014年に手当を作った。

 例年は3カ月で1人2万円ほど支給されるというが、今年はこの猛暑で支給額も積み上がりそうだ。溝口社長は「怖くて(真夏日・猛暑日の日数は)数えていません。早く涼しくなることを祈っています」。(篠健一郎