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 前立腺がんの特殊な放射線治療が未経験であると説明しないままこのやり方で治療しようとしたとして、滋賀県内の患者ら4人が1日、滋賀医大泌尿器科の准教授と教授に慰謝料などとして約440万円の損害賠償を求める訴えを大津地裁に起こした。

 訴状によると、原告ら前立腺がんの患者4人は2015年に滋賀医大病院泌尿器科を受診。微弱な放射線源を前立腺に入れる「小線源治療」を希望した。しかし、小線源治療の経験豊富な特任教授ではなく、詳しい説明がないまま未経験の准教授が担当になったという。原告は「医師の患者に対する説明義務に違反した」と主張。「治療方法を自己決定する権利が侵害され、精神的苦痛を被った」と訴えている。

 原告側は提訴後に大津市内で会見を開いた。原告の1人で高島市の70代男性は、准教授の診断により1年にわたって不要なホルモン治療を受け、疲れやすさや不眠などの副作用が生じたと訴え、「(医師2人の行為は)患者の信頼を踏みにじるもの」と述べた。

 滋賀医大は朝日新聞の取材に「現時点では訴状の内容を見ていないのでコメントできない」としている。(宮城奈々)

大学病院の医師、問われる倫理観

 自分に経験がない治療を計画していた滋賀医大病院の医師が患者に訴えられた訴訟は、必要な情報を得たうえで治療法を選択したいという患者の権利意識の高まりに、大学病院の医師の意識が追いついていない実態を浮かび上がらせた。

 先端的な医療技術の開発や若い…

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