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 大塚家具は7日夜、2018年12月期の業績予想を下方修正し、最終的なもうけを示す純損益が34億円の赤字(前年は72億円の赤字)になりそうだと発表した。2月時点の予想(13億円の黒字)を48億円下回り、一転して3年連続の赤字に陥る見通しとなった。

 大塚久美子社長は17年12月期決算を発表した2月の記者会見で「法人販売とインターネット通販で攻勢をかけ、18年度は黒字化させる」と収益改善に向けた決意を示したが、稼ぐ力が回復していないことが鮮明になった。久美子氏の経営責任が問われるのは必至だ。

 18年12月期の売上高は従来予想を80億円下回る376億円(前年は410億円)、2億円の黒字を見込んでいた営業損益も一転して51億円の赤字へと大幅に下方修正した。営業赤字幅はほぼ前年並みの水準にとどまる見通しだ。10年前の評価のままだったすべての在庫を評価し直し、18年4~6月期に10億円の評価損を計上することが響く。

 1株当たり10円を予定していた18年12月期末の配当は「事業の抜本的な立て直しを急務として、現在新たな計画を策定中」であることを理由に、未定とした。

 店舗売上高は7月まで12カ月間前年割れが続く。とくに新築まとめ買いの需要への依存度が高い大型店の不振が目立ち、こうした店の入店客数は前年同期比2ケタのマイナスになっているという。低価格路線を進めるニトリなどとの競争激化に加え、「お家騒動」によるブランドイメージ悪化の影響も尾を引いている。

 大塚家具は3日、18年12月期の業績予想を下方修正する見通しだと発表していた。10日に予定していた18年6月中間決算の発表は14日に延期している。(牛尾梓