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 業績不振が続き、身売り交渉を進めている大塚家具が14日、2018年6月中間決算を発表した。開示した決算短信に、企業としての存続に疑義が生じたことを示す「継続企業の前提に関する注記」を初めて記載した。支援先を決める交渉が難航しており、経営難が深刻になっている。

 同日発表した18年6月中間決算は、売上高が前年同期比11・9%減の188億円、本業のもうけを示す営業損益は35億円の赤字(前年同期は27億円の赤字)、最終的なもうけを示す純損益は20億円の赤字(同45億円の赤字)だった。まとめ買い需要に頼る大型店を中心に、深刻な客離れから抜け出せていない。

 16年12月期から営業赤字が続く中、18年6月中間期も35億円の営業赤字を計上し、営業キャッシュフローも約20億円のマイナスとなったことから、「当社には継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在しております」と決算短信に明記した。

 大塚家具は、注記がつくのを避…

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