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 業績不振が続く大塚家具で、株式の約6%を保有する大株主の米投資ファンド「ブランデス・インベストメント・パートナーズ」が、保有株を全て売却したことがわかった。20日付で関東財務局に提出した大量保有報告書によると、保有比率は売却前の6・41%からゼロになっていた。

 2015年に大塚家具の創業者の大塚勝久氏と長女の久美子社長が株主総会で委任状争奪戦を繰り広げた時、ブランデスは久美子氏を支持。久美子氏が株主の支持を得ようと配当金の引き上げを発表し、株価が高騰したタイミングで持ち株の半数超を売却していた。