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 iPS細胞を実際の患者に使う臨床応用が、目、心臓、脳神経に続き、血液にも広がる。血液製剤は現在、献血によってつくられている。少子高齢化などで将来の不足が懸念されるなか、京都大チームによる今回の研究は、「献血頼り」の現状を変える可能性を秘め、医療現場の期待は大きい。

 「安全性が確認できれば一歩前進。(従来の献血システムを補う)選択肢を増やせればと考えている」。京都大の江藤浩之教授は21日、iPS細胞から止血作用のある血小板をつくって輸血する、今回の臨床研究が了承されたのを受け、将来の展望をこう語った。

 計画と並行し、チームと連携するベンチャー企業のメガカリオン(京都市)は、年内にも米国で、その後に国内で、iPS細胞による血小板製剤の製品化をめざして治験を実施する計画を進めている。2~3年後の製造販売承認を目標にしている。臨床研究は、その「第一歩」ともいえる。

 現在は、輸血で使われる血液製剤は、献血をもとにつくられている。しかし、血小板製剤は使用期限が採血から4日間と短く、長期間の保存が難しい。

 一方、献血者数は減少傾向にある。厚生労働省や日本赤十字社によると、1990年代には年間600万人以上いたが、2017年度は約473万人。16年度からも、10万人減った。

 将来にわたって血液製剤を安定供給するためには、日赤は22年度に約485万人、27年度に477万人の献血者が必要だと試算する。血小板製剤を含む血液製剤の不足は、多量の出血を伴う手術などを担う救急医療にも影響しかねない。厚労省の担当者は「献血の重要性は今後も変わらない」としたうえで「iPS細胞由来の血小板が実用化すれば、不足分を補うのに期待できる」と話す。

■安全性とコスト…

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