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 東日本大震災の津波で亡くなった約9500人分の検視記録について、東北大学が宮城県警からデータの提供を受け、死亡状況の詳しい分析に着手する。救助や避難方法の研究につなげ、津波に巻き込まれても生き延びるための「生存学」の構築をめざす。震災の膨大な検視データを活用した初の研究となる。

 7年半前の震災では約1万6千人が死亡し、約9割が溺死(できし)とされた。だが日本法医学会の調査報告は、津波に巻き込まれる前後の打撲や水圧による胸部圧迫、長く水につかったための低体温症など、様々な要因が関連した可能性を指摘している。

 今後の津波災害では、もし津波から逃げられなかったとしても、どうすれば助かるか考える必要がある。東北大災害科学国際研究所の今村文彦教授(津波工学)、門廻充侍(せとしゅうじ)助教(同)と同大医学部の舟山真人教授(法医学)らがチームを組み、東日本大震災での「致死プロセス」解明に取り組むことを決めた。

 県警は身元が判明した約9500人分について、個人名を除き、性別・年齢や住所、遺体発見場所、死因や所見などのデータを提供。大学側は遺族の異議があればデータを削除する方向で調整しており、近く倫理委員会が結論を出す。今後、岩手、福島両県警にもデータ提供を依頼する。

 研究は多岐にわ…

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