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 「鎖国されてきたスポーツ界で、時代遅れの部分がようやく顕在化している」

 パワハラ、暴力、助成金不正配分など、競技団体や大学スポーツで不祥事が続出する背景について、そう語るのは、世界ボクシング評議会(WBC)ライトフライ級元王者の木村悠さん(34)だ。

 7年間、アマチュアの経験もあり、競技団体の空気をよく知っている。2016年に現役を引退し、今は講演活動などで、選手ファーストのあり方を発信している。

 「上」の意向がメンバーや代表の選考に直結するスポーツ団体は、排他的なムラ社会になりやすい。選手は指導者に従い、選手を国際試合に送り出す指導者は競技団体に従う。そうやって、独裁体制がつくられてしまう。

 「世の中がハラスメント防止に動いてきた中、ムラ社会のスポーツは取り残された。インターネットやSNSで選手への共感が広がるようになり、ようやく選手が影響力を持った」と木村さんはみる。

 本来、選手が訴える理不尽は世間の後押しの前に、スポーツ界が自浄できなければならない。その役割を担う暴力・ハラスメントの内部通報制度や相談窓口は、日本オリンピック委員会(JOC)や各競技団体に、あるにはある。

 だが、木村さんは言う。「私も判定に不満があったとして、同じ協会の人に話すかというと、干されるリスクを考えると声は上げにくい。競技団体と一定の距離を置く第三者の機関が必要です」

 ムラ社会の中の機関は、使われにくい。とすると、外側から監視する機能が必要になるということだ。

 その意味では、国が競技団体に任せず、スポーツ界の健全性確保に乗り出したのは、あり得べき流れではある。スポーツ庁が12日から、その方法を検討する会合を始めた。

 ただ、検討事項には競技団体への国の監督を強めるかどうか、も含まれている。国の権限が強まると、国の介入を受けてJOCが不参加を決めた1980年モスクワ五輪以降、守ってきたスポーツ界の独立の前提が、脅かされかねない。

 有効な監視機能は必要だろう。ただ、その構築を含めた健全性確保への道筋は、国ではなく、スポーツ界が主体となってつくらなければならない。そのために、まずは脱ムラ社会である。(編集委員・中小路徹