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 検索サイトのグーグルで名前などを入力すると、かつて逮捕された際の記事が表示されるとして、男性歯科医がグーグルに検索結果の削除を求めた訴訟で、歯科医の敗訴が確定した。最高裁第一小法廷(山口厚裁判長)が27日付の決定で、請求を棄却した一、二審判決を支持し、歯科医の上告を退けた。

 検索結果の削除について最高裁は昨年1月の決定で、事実の性質や内容▽公表で受ける被害の程度▽記事の目的――などを踏まえ、「プライバシーの保護が表現の自由より明らかに上回る場合に削除が認められる」とする基準を示した。

 歯科医の訴えに対し、一審・横浜地裁は最高裁の基準に沿って検討。歯科医師法違反の疑いで逮捕された事実は歯科医の資質にかかわり、市民の関心ごとであるうえ、仕事への影響は極めて限定的で、記事は個人攻撃や私生活の暴露を目的にしていないとして、「公表されない利益が明らかに優越するとはいえない」と判断した。二審・東京高裁も一審を支持した。(岡本玄)