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 携帯電話大手3社は、次世代の高速・大容量の移動通信方式「5G」の実用化について、従来の想定より1年前倒しし、2019年とする方針だ。当初は端末を貸し出すなどして限定的にサービスを始め、20年以降に本格的に個人のスマートフォンで使えるようにする方向だ。20年の東京五輪・パラリンピックでのスポーツ映像配信への活用を見据えるほか、将来は遠隔医療や自動運転など産業分野での活用にも広げていく。

 総務省が3日行ったヒアリングで携帯各社が明らかにした。総務省は今年度末をめどに、5G用の周波数をどの事業者に割り当てるかを決める予定。

 19年からの利用について、NTTドコモは同年秋のラグビーワールドカップ日本大会で、端末を無料で貸し出す方針を示した。

 また個人のスマホでの本格的な利用については、ドコモが20年春に始めると説明。KDDI(au)とソフトバンクも本格展開は20年になる見通しという。来年10月に携帯事業に参入する楽天も20年から始めると説明した。

 20年の東京五輪・パラリンピ…

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