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 東京大学の女子学生の割合は、約2割にとどまります。この状況を改善しようと、大学側は2017年度から女子学生向けに家賃補助制度を導入しましたが、発表時には批判的な声もあがりました。女子へのサポートは「男子差別」なんでしょうか。同大大学院総合文化研究科の四本裕子准教授(認知神経科学)に聞きました。

 ――東京大が2017年度から設けた女子学生向け家賃補助制度。「女性優遇」との批判も出ました。

 「確かに、個人の男子受験生が『自分が補助を受けられないのは不平等』と感じるのは自然なことです。社会と個人の利益のバランスをどう取るかの議論は絶えません。ただ、今回は『男女の進学機会は平等』と思っている人とそうでない人で、意見が分かれたのだと思います」

 「私が講演で地方の公立高校に行くと、女子生徒から『兄は東京の大学に行っている。だけど、自分は女の子だから家から通える大学にしなさいと親から言われている』という話を本当によく聞きます。しかし、東大生の多数派を占める男子学生はその現実を知らない。知らないからこそ『日本では男女の進学機会に差はなく、平等だ。なのに女子だけずるい』と思ってしまう」

 ――四本さんは男女の進学機会は平等だと思っていましたか?

 「学生の時までは思っていました。私は宮崎県の県立高出身ですが、家は『県外の大学進学は当然』という考え。入学後も、周囲は東大に進学できた学生ばかりなので、特にその状況が特別だと意識はしなかった。ただ、博士課程で米国の大学に留学して、進学する学生の状況を客観的に考えるようになりました。その後、帰国して教員として学生と話す中で、改めていまの状況は多様性に欠けていると感じるようになりました」

 ――家賃補助は効果があるでしょうか。

 「現状ではいい制度だと思いま…

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