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 プリントシール機を開発・製造するメイクソフトウェア(大阪市)が24日、大阪地裁に自己破産を申請し、破産手続き開始決定を受けた。1990年代に高校生を中心に起きた「プリクラブーム」に乗って事業を拡大したが、少子化やゲームセンターの減少といった時代の流れにあらがえなかった。

 帝国データバンク大阪支社によると、負債総額は約21億円。

 メイクソフトウェアは88年の創業で、従業員数は140人。当初は任天堂のファミリーコンピュータなど向けにソフトを開発していたが、97年にプリントシール機の開発に参入。大手の一角に数えられるようになった。縦長だったシールを正方形にした「シカクプリ」が撮れる「CUBE」などのヒット作も生み出した。

 しかし、2000年代半ば以降は機器の利用者が減少。スマートフォンが普及し、シールを手帳などに貼るスタイルから画像データを送るスタイルが一般的になったことで、いわゆる「プリクラ帳」などグッズの売り上げも減った。14年に67億円あった売上高は、18年には約3分の1の22億円に。今年4月にはNTTドコモと協業契約を結び、地域の観光資源を使った「ご当地プリントシール機」の普及を目指すなどしていたが、事業を続けられなくなった。

 日本アミューズメントマシン協会によると、メイクソフトウェアが参入した97年には国内全体の売上高が1千億円を超えた。機器の設置台数も計5万台を超えたが、13年には1万台ほどまで落ち込んでいる。

 メーカーも、目が大きく映る「デカ目」やローアングルカメラの採用など研究開発を続けてきたが、オムロンが源流の最大手フリュー(東京)を除けば「経営状況は軒並み厳しい」(帝国データバンク大阪支社の担当者)状態だという。