台風や大雨が近づくたびに、テレビやネットに災害情報があふれ出す。注意報や警報、避難勧告や避難指示、河川の氾濫(はんらん)情報――。大事で必要な情報だけど、あまりに多いと判断に迷ってしまう。200人を超す犠牲者が出た今年7月の西日本豪雨で、広島市安佐南区にある梅林(ばいりん)小学校区の町内会長は、住民に避難を呼びかけるかどうか悩み抜いた。その日を振り返り、判断のポイントになった情報を聞いた。

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6日午前10時06分 広島市内に「洪水警報」発令

 安佐南区の八木2丁目を中心とした町内会の会長、刀納(たちのう)正明さん(70)のパソコンに、広島市から防災情報メールが届いた。市内全域を対象にした発令で、地域の雨脚も弱かったので、まだ警戒感は薄かったという。

14時15分 梅林学区など10学区の土砂災害危険箇所などに「避難準備・高齢者等避難開始」発令。15時33分には、より強い「避難勧告」発令

 広島市では2014年8月、記録的豪雨で77人の犠牲者を出す土砂災害が起きた。刀納さんの町内会がある梅林学区は被害の中心だった。刀納さん自身も同級生を失った。ただ、町内会がある八木2丁目は山際から少し距離があったため、土砂災害を対象にした避難勧告が出ても「まだ自分の町内は大丈夫だろう」と考えていた。

避難情報
災害対策基本法に基づき、各市町村長が発令する。支援が必要な人に早めの避難を促す「避難準備・高齢者等避難開始」、危険度が高まり、住民に避難を要請する「避難勧告」、差し迫った危険があり、急いで避難するように求める「避難指示(緊急)」の3種類がある。洪水や土砂災害、高潮といった災害ごとに、対象地域に発令される。

午後5時すぎ

 刀納さんは自宅の近くを流れる太田川の水位を見にいった。4年前の土砂災害の翌日よりも、水位が上がっていた。

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