増田勇介
台風や大雨が近づくたびに、テレビやネットに災害情報があふれ出す。注意報や警報、避難勧告や避難指示、河川の氾濫(はんらん)情報――。大事で必要な情報だけど、あまりに多いと判断に迷ってしまう。200人を超す犠牲者が出た今年7月の西日本豪雨で、広島市安佐南区にある梅林(ばいりん)小学校区の町内会長は、住民に避難を呼びかけるかどうか悩み抜いた。その日を振り返り、判断のポイントになった情報を聞いた。
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安佐南区の八木2丁目を中心とした町内会の会長、刀納(たちのう)正明さん(70)のパソコンに、広島市から防災情報メールが届いた。市内全域を対象にした発令で、地域の雨脚も弱かったので、まだ警戒感は薄かったという。
広島市では2014年8月、記録的豪雨で77人の犠牲者を出す土砂災害が起きた。刀納さんの町内会がある梅林学区は被害の中心だった。刀納さん自身も同級生を失った。ただ、町内会がある八木2丁目は山際から少し距離があったため、土砂災害を対象にした避難勧告が出ても「まだ自分の町内は大丈夫だろう」と考えていた。
刀納さんは自宅の近くを流れる太田川の水位を見にいった。4年前の土砂災害の翌日よりも、水位が上がっていた。
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