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 おにぎりの写真を投稿して、アフリカやアジアの子どもたちに学校給食を届けませんか。食料問題に取り組むNPO「TABLE FOR TWO International」(TFT)が呼びかけている。

 名付けて「おにぎりアクション」(https://onigiri-action.com/別ウインドウで開きます)。インスタグラム、ツイッター、フェイスブックなどで、自ら撮ったおにぎりの写真に「#OnigiriAction」とつけて投稿すると、1投稿あたり原則給食5食分(100円)を企業が寄付する。20日まで開催中だ。

 2015年から毎年秋に1カ月半、開いてきた。おにぎりを選んだのは、温かい思い出を持つ人が多く、シンプルでメッセージが伝わりやすいから。写真は、作ったり食べたりする様子、市販のおにぎり、おにぎりのおもちゃなど、おにぎりにまつわるものなら何でもOK。昨年までに計27万枚の投稿があり、200万食をアフリカ5カ国とフィリピンに届けた。

 寄付金の負担や、イベントへの協力をする協賛企業・自治体は40ある。最初は食品関係の企業が中心だったが、いまではほかの業界の企業も増えてきた。

 日産自動車は今年初めて協賛した。ミニバン「セレナ」のコピーに引っかけた「#家族史上最高のおでかけ」というハッシュタグをつけた投稿1本に対し、10食分を寄付する。

 国連が15年に採択した「持続可能な開発目標」(SDGs(エスディージーズ))への関心の高まりも追い風だ。SDGsは「飢餓をゼロに」「人や国の不平等をなくそう」など17分野の目標を掲げる。

 TFTは、先進国の人々が食べ過ぎで肥満や病気になる一方で、途上国で飢餓に苦しむ人々がいるという食糧の不均衡の問題に取り組んできた。SDGsとも密接に関連するという。

 日本航空は昨年から、SDGsの取り組みの一環として協賛を始めた。指定した就航先の国・地域(現在はインド)をイメージしたおにぎりを投稿してもらえば、寄付をする。

 おにぎりを「食べたつもり」になるだけで寄付をする企業もある。指でおにぎりの形をつくった写真に、健康管理アプリ「Finc」で記録したその日の消費カロリーなどを添えて投稿すると、アプリの運営会社が寄付をする。

 TFTで企画を担当する大宮千絵さん(35)は、「昨年ごろから、協賛のご相談の際にSDGsについてお話しされる企業が増えました。社内で協賛を検討する後押しになっているようです」と話す。(高重治香)