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 台湾宜蘭県で10月、特急プユマ号が脱線した事故で、台湾行政院(内閣)の事故調査グループは26日、列車が制限速度を大幅に上回る時速約141キロの速度でカーブに進入したのが直接原因とする初期報告を発表した。日本車両製造(名古屋市)の自動列車防護装置(ATP)の遠隔監視機能が働かなかったことも原因の一つと位置づけた。

 出発前、車両のコンプレッサーに異常が見つかっていたことも明らかになった。プユマ号は運行途中で動力が不安定になり、動いたり、止まったりを繰り返した。運転士は指令員との連絡や車両の異常への対応に追われ、減速しないまま現場のカーブに進入。ブレーキを作動させた跡はなかったという。

 運転士は事故の30分前にATPを切ったが、遠隔監視機能が働かず情報が指令室に伝わらなかったと指摘。日本車両製造は設計ミスを認め、台湾に納品したほかの同型車両を修理した。(台北=西本秀