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 リオデジャネイロ五輪体操女子代表の宮川紗江選手が、日本体操協会の塚原千恵子・女子強化本部長らから「パワーハラスメントを受けた」と主張した問題で、同協会は10日、「悪性度の高い否定的な評価に値する行為であるとまでは客観的に評価できない」という第三者委員会(委員長・岩井重一弁護士)の調査結果を公表し、「パワーハラスメントは認定できなかった」とした。この日の臨時理事会で、千恵子本部長と夫の光男副会長の職務一時停止措置を解除して、復帰させることを決めた。

 1時間に及んだ記者会見で日本体操協会が行った説明は、理解に苦しむ内容だった。

 第三者委による調査を「公正で透明性がある」と評価しながら、第三者委が説明する機会は設けないという。報告書の内容について広く理解を求めているとは感じられなかった。

 また、協会は「パワハラ行為は認められなかった」という第三者委の結論を受け入れて、塚原夫妻の一時的な職務停止は解くが、一方で、特別調査委を設けて、第三者委から指摘された「配慮に欠け、不適切な言動が多々あった」ことについて、検証するという。

 さらに、その検証結果によっては、塚原千恵子・女子強化本部長らへの「処分の可能性はある」と山本専務理事は明言した。

 つまり、問題があり、今後、責任を問うこともあり得る強化の責任者を、東京五輪を控えた現場に復帰させたことになる。「選手第一」といいながら、こんな決定を選手や強化現場にどう説明するのだろうか。また、塚原両氏の理解も得られるのだろうか。

 第三者委からの提言は、「強化本部長の職務と権限の明確化」など多岐にわたり、全体的なガバナンスの見直しを求めている。それがこの協会にできるのか、疑問ばかりが残る。(潮智史

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