[PR]

 日本財団は12日、全国の中学生を対象に調査を行った結果、年間30日以上欠席した不登校の生徒が約10万人おり、保健室登校をしたり、遅刻や早退が多かったりする「不登校予備群」が約33万人いたという試算を発表した。文科省の調査でも不登校の中学生は昨年に約11万人おり、人数がほぼ同じだ。同財団は「予備群の実態把握は、今後の対策に大きな意味を持つ」としている。

 調査はインターネットを通じて全国6500人を対象に実施。①年間欠席が30日以上②1週間以上連続で欠席する③保健室などに通う(教室外登校)④遅刻や早退が多い(部分登校)⑤授業中に本を読むなど、他の生徒と違うことをしがち(仮面登校)⑥登校――のいずれであるかを聞いた。その結果、①が3・1%、②~⑤の不登校傾向にある生徒が10・2%いた。人口に換算するとそれぞれ、約10万人と約33万人という。

 文科省の調査では、不登校の理由は家庭の事情や友人関係が各約3割、学業不振が約2割とされる。ただ、同財団の調査では学業不振が約半数だった。調査にアドバイザーとして関わった東大先端科学技術研究センターの高橋麻衣子講師(教育心理学)は「文科省の調査は教師が、今回の調査は中学生が回答しているからとらえ方が違ったのでは」と分析。「学業不振は教師が介入できる部分。その子にあった方法で学べるよう、支援できたら」と話す。(河崎優子)