[PR]

 重症患者が入る集中治療室(ICU)をネットワークでつなぎ、遠隔地から専門医が診療を支援する試みが国内で始まった。診療の質を底上げし、医師の長時間労働の改善にもつながるとの期待があり、国も体制整備にのり出す方針だ。

 全国に先駆けて、昨年4月から実証研究を始めた昭和大学。米国で普及する医療機器大手フィリップス社のシステムを日本貿易振興機構(JETRO)の支援事業で導入し、昭和大学病院(東京・品川)と同大の江東豊洲病院を結ぶ。ICUや救命救急センターの入院患者約50人の情報は、昭和大学病院の中央棟の支援センターに集まる。

 センターは大嶽浩司・副病院長が率い、集中治療専門の医師、看護師、事務職員がスタッフ。机上に設置された6枚のモニターに向かい、患者の状態をチェックして、必要に応じてテレビ電話で現場の医師や患者と言葉を交わす。

 呼吸数や心拍数などから重症度をはじき出し、状態の悪い順に患者の情報を表示できる。個別のカルテも見ることができ、検査結果はグラフで表し、一目で変化がわかる。ベッド前のカメラをズームアップさせれば、傷の具合や呼吸による胸の動きも見て取れる。

 「ICUの中でも患者の状態は様々。人の目を増やすことで診療レベルの底上げにつながる」と集中治療科の小谷透・診療科長。診療方針を決める責任は現場で患者を診ている医師が担う。「現場が何に困っているかをカルテなどから読み取り、納得できる選択肢を示していくことが大切」

 厚労省の2017年の調査によ…

有料会員限定記事こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

有料会員限定記事こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

有料会員限定記事こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

有料会員限定記事こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

980円で月300本まで有料記事を読めるお得なシンプルコースのお申し込みはこちら