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 文部科学省は18日、デジタル教科書の活用のあり方を検討している有識者会議に、使用のためのガイドラインを示した。従来の教科書に代えて使用する場合は、各教科の授業時間数の2分の1未満に限定するなど、健康面への配慮を盛り込んだ内容。普及を促す実践事例集も作成し、年度内にも各教育委員会へ通知するという。

 紙の教科書のデータをタブレット端末などに取り込んだデジタル教科書は、2019年度から授業で使えるようになる。ペンやマーカーで繰り返し書き込め、教科書の写真や地図、グラフなどの細かな部分を拡大できるほか、補助教材として動画や音声なども活用できるため、障害のある児童生徒にとって使いやすいと期待され、IT関連の教育の充実にもつながる可能性がある。

 ガイドラインでは、デジタル教科書の導入は段階的に進めた方がよいとして、当面は使用を各教科の授業数の2分の1未満に限定。不具合が生じる場合に備え、常に紙の教科書を近くに置くことを求めた。また、専門家から目や肩の疲れなどが指摘されていることから、「目とデジタル教科書を30センチ以上離すよう指導する」「眼精疲労の有無などの調査を行う」ことを留意点に挙げた。(矢島大輔)