[PR]

 日本女子プロゴルフ協会(LPGA)は18日、都内で記者会見を開き、来年のLPGAツアーは今年開催の3大会が中止、1大会が新設され、計36大会で開催すると発表した。公認されず中止になったのは、いずれも日本テレビ系列の地方テレビ局が主催する大会。日本テレビも今年共催したメジャー大会などから撤退。放映権の帰属を巡る対立が表面化した形だ。

 国内のゴルフ大会は、テレビ局が主催者などとして運営に深く関わる。テレビ局の事業という性格から、放映権の帰属は明確にされていなかった。LPGAは昨夏から、放映権の一括管理を求めて主催者と交渉してきた。中止になった3大会以外の主催者とは「協約書」を締結。合意しなかった日テレ系の3大会は公認を外された。

 統括団体が放映権を一括して販売する手法は、サッカーのJリーグが導入しており、デジタルコンテンツを展開する英企業と17年から10年間で2100億円の契約を結んでいる。LPGAの小林浩美会長は「財政基盤を整えたい。インターネット放送で若い層のファンを増やしたい」と話した。日本テレビは「放映権帰属の議論が十分になされないまま、今回の発表に至ったことは遺憾だ」とのコメントを発表した。