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 海外に留学した大学の学部生のうち、滞在が1カ月未満の「短期」が3分の2近くを占めることが、朝日新聞と河合塾の共同調査「ひらく 日本の大学」でわかった。金銭的負担や就職活動への影響を懸念して長期留学を敬遠する学生が多いとみられ、大学側は短期留学に力を入れている。

 調査は昨年6~7月、755大学を対象に実施し、92%に当たる691大学が回答した。これらの大学で留学した学部生は「短期」が62・7%、1カ月以上6カ月未満の「中期」が20・3%、6カ月以上の「長期」が17・0%だった。

 同様の調査を始めた2014年(607大が回答)と比べ、「長期」は1・6ポイント減ったが、「中期」は1・2ポイント、「短期」は0・2ポイント増加。「短期」のうち「2週間未満」に限ると、5・6ポイント増えた。18年の学部生の留学参加率は4・1%で、14年に比べ「短期」を中心に1・2ポイント増えた。

 18年も14年も回答した大学で比べると、留学の参加者は約6万1千人から約9万人に増えた。増加分の63・4%に当たる1万8千人余りが「短期」だった。「就職活動への影響を考えて長期留学が敬遠される」「学生や保護者の経済的な負担が大きい」と考え、短期留学プログラムの充実に力を入れる大学が多い。

 学部生の留学参加率は入学定員…

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