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 スポーツ用品販売大手のアルペン(名古屋市)は9日、約300人の希望退職者を募ると発表した。対象は本体と子会社1社の45~63歳の社員。両社の全社員3250人の約1割にあたる。ネット販売との競争などで業績が悪化しており、売上高に対して約15%を占める人件費の圧縮を図る。

 希望退職は創業以来初めて。2月に募集し、応じた社員には退職金を割り増し、再就職支援も行う。

 アルペンは近年、新規出店で売り上げを維持してきたが、野球・サッカー用品の販売不振やネットとの競争が利益を圧迫。2018年第1四半期(7~9月)では、06年の上場以来、初の営業損失と純損失を計上した。今後は不採算店舗の統廃合も検討する。