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 日本銀行は9日、消費者を対象とした「生活意識に関するアンケート」(昨年12月調査)を発表した。1年後の景気が今よりも「悪くなる」と答えた人の割合は、前回の昨年9月調査より13・3ポイント増えて39・8%となり、2012年9月調査以来、約6年ぶりの高水準となった。

 「良くなる」と答えた割合から「悪くなる」を引いた指数(DI)もマイナス32・0と、12年12月以来の水準となった。昨年10月以降の株価下落や国内総生産(GDP)のマイナス成長見通しなどが影響したとみられる。日本銀行の担当者は「日本経済の成長力に対する見方や収入の見通しが悪化している」とする。

 一方で、1年後の物価が上がると予想した割合は「かなり」と「少し」を合わせて77・5%で、前回より1・5ポイント上昇した。

 調査は3カ月ごとで、今回は20歳以上の2113人から回答を得た。(柴田秀並)