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 子宮頸(けい)がんの患者数が2000年ごろから増えているとする研究結果を、大阪大などのチームがまとめた。治療が効きにくいタイプの子宮頸がんも、若い世代で増えているという。米専門誌に掲載された。

 阪大の上田豊講師(産婦人科)らは、1976~2012年の大阪府がん登録データを使い、約2万5千人の子宮頸がんの患者について、高齢化による影響を調整したうえで分析した。

 人口10万人あたりの罹患(りかん)率は、1976年は28・0人だったが、減少傾向となり、00年は9・1人になった。がん検診が普及し、がんの前段階で見つかって治療する人が増えたことなどが原因として考えられるという。しかし、00年以降は増加に転じ、12年は14・1人になった。性交渉の低年齢化などを指摘する声もあるが、原因ははっきりしないという。

 子宮頸がんはヒトパピローマウイルス(HPV)が原因となることが多く、性交渉によって感染する。なかでも「18型」というタイプのウイルスが主な原因となる「腺がん」は見つかりにくく、治りにくいとされるが、30代以下の若年層で増えていた。

 最も早い段階で見つかった場合、治療法は手術か放射線治療が一般的だが、若年層では放射線治療が効きにくいこともわかった。

 上田さんは「全国的にも同じ傾向だと考えている。検診のほか、ワクチンを打てる環境になったら接種するなどして、早期に発見、予防することが重要」と話す。ワクチンは接種後の健康被害の訴えが相次ぎ、厚生労働省は13年から積極的な接種の勧奨を中止している。

 国立がん研究センターの統計によると、子宮頸がんは毎年約1万人が新たに診断され、2500人以上が亡くなっている。論文は(http://cancerres.aacrjournals.org/content/early/2019/01/11/0008-5472.CAN-18-3109別ウインドウで開きます)で読める。

<アピタル:ニュース・フォーカス・その他>

http://www.asahi.com/apital/medicalnews/focus/(後藤一也)