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 スポーツ用品販売大手のアルペン(名古屋市)は、新業態の体験型アウトドア店舗を6月までに6店開業すると発表した。投資額は計13億円。この分野は市場の成長が見込めるため、既存店を改装して業績のてこ入れを図る。

 登山やスキーなどの山岳用品を扱う「アルペンマウンテンズ」を東京都に、キャンプ用品全般を扱う「アルペンアウトドアーズ」を千葉、京都、香川、福岡、鹿児島の各府県に開く。いずれの店も商品数が豊富。屋外で使う食器や寝袋、衣料品がそろい、アウトドアーズでは大型テントを組み立てることもできる。

 アルペンは昨年4月、愛知県春日井市の既存店をアウトドアーズに転換した。扱う商品は160ブランド5万点以上。県外客も目立ち、売り上げは好調という。矢野経済研究所によると、2017年の国内アウトドア市場は前年比3・2%増の4398億円。キャンプやハイキング、野外コンサートの人気に支えられ、市場は堅調だ。このため、アルペンは新業態を全国展開する。

 アルペンはスポーツ人口の減少や、暖冬によるスキー用品の不振などで業績が悪化。今月、300人規模の希望退職者を募集し、19年6月期は16億円の純損失を計上する見通しだ。不採算店を閉鎖する一方、新業態の店への転換を急ぎ、業績回復に道筋をつけるねらいがある。(斉藤明美)