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 伊藤忠商事が先月末にスポーツ用品大手のデサントに仕掛けた株式公開買い付け(TOB)は、同社経営陣の反対で「敵対的TOB」に発展した。過去の多くの失敗例から「日本にはなじまない」ともされてきたが、今回は伊藤忠ペースで話が進んでいる。長年にわたって不満を募らせてきた伊藤忠が、綿密に戦略を練ってきた形だ。

 国内では2000年代に敵対的TOBが盛んになったが、その多くが失敗に終わった。

 米投資ファンドのスティール・パートナーズが07年、ソース大手のブルドックソースに仕掛けた例では、全株式の取得を目指したが買えたのは2%弱。短期的な利益を狙う強引な手法とみなされ、「乗っ取り屋」のイメージがほかの株主の反感を買った。

 スティールが06年に即席麺大手の明星食品に仕掛けた例や、ドン・キホーテが同年に弁当店チェーンのオリジン東秀に仕掛けた例もTOBは不成立に。それぞれ日清食品、イオンが「ホワイトナイト(白馬の騎士)」として明星とオリジンに味方し、より高い値段で株を買い取る対抗TOBを実施したためだ。

 ただ、市場関係者の間では「今…

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