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 ゲレンデではなく、整備されていない山中を滑る「バックカントリースキー」。近年、人気を博しているが、遭難事故も相次いでいる。このため、これまでボランティアだった民間の救助隊が捜索を有償にするケースも。「万が一」にどう備えるべきか?

 新潟県湯沢町の神楽ケ峰で今年2月、バックカントリースキーをしていた男性2人が行方不明になった。県警や消防の捜索は悪天候でいったん中断。2日後に、助けを求める2人を県警のヘリコプターが発見した。

 湯沢町によると、スキー場やホテルで働く人たちで構成する山岳遭難救助隊からも、30~50代の男性5人が救助に参加した。「地元の人のほうが、沢や川がどこにあるのかをよく知っているから」と町の担当者。この5人については、県警が事前に金額について遭難者の家族に説明し、了承を得た上で救助に参加。救助隊が2人に人件費を請求したという。「仕事を中断して危険な場所へ捜索に向かうので、(民間による)捜索は有償化されている」と担当者は言う。

 全国的には県警や消防、自治体のヘリなどでの救助活動は無償で行われることが多いが、民間による救助は有償が主流になりつつあるようだ。

 青森県の八甲田でもこの冬、こ…

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