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 ミュージシャンで俳優のピエール瀧(本名・瀧正則)容疑者(51)がコカインを使ったとして麻薬取締法違反の疑いで関東信越厚生局麻薬取締部に逮捕され、テレビや新聞は事件の詳細や影響を大きく報道した。薬物依存症の支援や治療に関わる人たちからは、配慮を求める声があがっている。

 13日未明に逮捕が発表されると、同日朝から、各局のニュースや情報番組が相次いで取り上げた。

 民放の情報番組は、専門家をスタジオに招き、乱用の影響だけでなく、使用方法も詳しく解説。コカインの粉末や吸入用具などの映像や画像、使用法のイメージ映像も繰り返し使われた。元常習者が「高揚感があった」などと説明する場面も。おわびする瀧容疑者の父親のインタビュー映像や、近所の人の声も放送された。

 スタジオでは、ドラマや映画などの損害額が繰り返し取り上げられ、アナウンサーは「絶対に使ってはいけない」「社会的にも大変な影響を及ぼす」などと呼びかけた。コメンテーターからは、「厳しく対応することが必要」との声が。一方、「刑罰だけでなく治療を重視すべきだ」とするコメンテーターもいた。

 新聞各社は13日朝刊の社会面で逮捕の一報を報じ、吸引時に使ったとされる紙幣が発見されたという情報や、映画やドラマへの影響を断続的に報じている。

 朝日新聞では、容疑を認めたことや、関連作品自粛の賛否などについて報道した。朝日新聞デジタルでは自社記事のほか、日刊スポーツやオリコンニュース提供の記事も配信した。

抑止効果?かえってあおる?

 有名人の薬物使用を巡っては、過去にも俳優や野球選手、歌手らの逮捕が大きく報じられてきた。その理由について、元読売新聞記者で、ジャーナリストの大谷昭宏さん(73)は「捜査機関側は、著名人を逮捕すればマスコミが大きく取り上げ、薬物の怖さや、使うと周囲に迷惑をかけることなどを広く国民が知り、抑止につながると考えている。メディア側も、そうした啓発を役割の一つと考えており、双方の目的が一致している」と分析する。

 だが、2009年には芸能人の薬物事件の報道が過熱し、放送倫理・番組向上機構(BPO)は各局に、青少年への影響を配慮し、多角的な報道に努めるよう要望を出した。17年には、依存症の治療などに関わる専門家らが、「薬物への興味をあおる結果になるような報道を行わないこと」などとする「薬物報道ガイドライン」を作った。

 ガイドライン作成に関わった評…

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