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 インフルエンザの患者が東日本を中心に再び増えている。厚生労働省は26日、全国約5千カ所の定点医療機関から報告された直近1週間(15~21日)の1医療機関あたりの患者数が2・54人になったと発表した。4月上旬には1・46人まで減ったが、その後、2週連続で増加した。

 直近1週間の全国の推計患者数は、約9万6千人で、前週より約3万1千人増えた。都道府県別で最も多いのは秋田で6・28人。次いで山形(5・50人)、福島(5・45人)が続いた。東京(3・27人)や愛知(2・80人)、大阪(2・14人)など都市部でも患者が増加。計39都道府県で前週より増えた。休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は301施設に上った。

 検出されたウイルスは、直近の5週間はA香港型が最も多く約6割。B型と2009年に新型として流行した後に季節性となった型が同程度で約2割ずつとなっている。1週間あたりの患者数が過去最多を記録した1月下旬と比べると、B型の割合が増えている。

 東京都は定点あたりの患者数が前週より約2・4倍に増えた。患者数自体は例年と比べてそれほど多くないが、一度減った後、再び増加するのは珍しいという。患者は10代が多く、学校での集団感染が目立つ。担当者は「これから連休に入る。学校が休みになって患者が減るのか、人の行き来が激しくなって感染が広がるのかはわからないが、とにかく手洗いやせきエチケットを徹底してほしい」と呼びかけている。(水戸部六美)