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 トヨタ自動車グループの大手8社で、6月末までに相談役と顧問がゼロになる見通しとなった。経営の透明性を高める観点から昨年以降、各社が制度の見直しを進めてきた。トヨタは昨年、合計60人いた相談役・顧問を8人まで減らした。7月から顧問がさらに1人減って7人となる。

 デンソーは、昨年9人いた顧問全員が退任したのに続き、前会長の加藤宣明相談役が6月末で退任する。アイシン精機も18日付で前社長の伊原保守相談役と顧問1人が退いた。豊田自動織機とジェイテクト、愛知製鋼は昨年の見直しで不在になっていた。昨年の見直し前は8社で計84人いた。

 トヨタグループ各社では役員経験者が退任後に相談役や顧問に就く慣例があった。一部の会社を除いて制度自体は残しており、今後も会社を代表して社外団体の役職に就くなど、必要な場合には委嘱するという。

 相談役や顧問には役割がはっきりしないという批判があり、東京証券取引所が昨年から上場企業に情報開示を促している。(竹山栄太郎)