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 体外受精した受精卵の染色体を調べて、不妊治療の成功につなげる「着床前診断」の臨床研究を、日本産科婦人科学会(日産婦)が9月にも各地の医療機関で本格的に始める。「命の選別につながる」として、国内ではこれまで原則禁止とされていた。研究に期待を寄せる患者も多いが、効果はまだはっきりしない。

 受精卵の染色体の変化は、不妊の一因とされる。通常の体外受精は受精卵を見た目で評価するが、着床前診断はある程度成長した受精卵から一部の細胞をとりだし、すべての染色体を調べてから異常がないものを子宮に移植することで、不妊治療の成功率を上げることをめざす。

 国内では「命の選別につながる」という懸念から、重い遺伝病の可能性があったり、染色体の構造異常で流産を繰り返したりする場合以外は、原則禁止されてきた。しかし、欧米では、高齢妊婦の流産率を下げる効果が期待できることなどから、不妊治療に関する検査の一つとして実施されている。有効性が否定された時期もあったが、マイクロアレイや次世代シーケンサーを使った新しい染色体検査法の登場や受精卵から細胞をとりだす技術の改良で診断の精度が上がったとされている。

 中部地方に住む女性(37)は4月、台湾で着床前診断を受けた。

 33歳で結婚し、5年間不妊治…

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