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 高齢になって自動車の運転をやめた人は、運転を続けた人に比べて要介護となる可能性が約2倍高くなる――。筑波大などのチームがそんな調査結果を公表した。高齢ドライバーによる事故が問題になる一方、「移動の手段を失うと、活動量が減って健康度が下がる」といわれており、指摘が裏付けられた形だ。

 愛知県に住む65歳以上の男女約2800人に協力してもらった。2006~07年時点で要介護の認定を受けておらず、運転をしている人に、10年8月の時点で運転を続けているか改めて尋ね、認知機能を含めた健康状態を調べた。さらに16年11月まで追跡し、運転継続の有無と要介護認定との関係を分析した。

 身体能力や認知機能が落ちれば、運転も難しくなりやすい。こうした事例が結果に混じらないよう、10年の調査後すぐに要介護となった人は除き、健康状態の違いが影響しないよう統計学的に調整して分析した。

 その結果、10年時点で運転をやめていた人は、運転を続けた人に比べて要介護となるリスクが2・09倍あった。このうち、運転はやめても移動に電車やバスなどの公共交通機関や自転車を利用していた人では、同様のリスクは1・69倍にとどまっていた。一方、運転をやめて移動には家族による送迎などを利用していた人だと2・16倍だった。

 公共交通機関が十分にない地域…

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