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 東京・有明の東京ビッグサイトで24日に開幕する2年に1度の自動車の祭典、東京モーターショーが23日、報道関係者に公開された。市販予定の電気自動車(EV)の展示に力を入れる日系メーカーが目立ち、日本市場にもEVが本格的に普及する時代の到来を予感させる出展内容になっている。2020年以降、国内でEVの発売が相次ぎそうだ。

 「10年先のクルマの姿を描いて具現化したモデルだ」。小型EV「ホンダe」を発表したホンダの八郷隆弘社長は力を込めた。ホンダが初めて手がける量産EVで、シンプルで近未来的な外観が特徴。20年に日本や欧州で販売を始める予定だ。

 日産自動車は軽自動車のEV「ニッサンIMk」とスポーツ用多目的車(SUV)のEV「ニッサン アリア コンセプト」を出展した。いずれも試作段階だが、日産幹部によると「アリア」は20年度、「IMk」は早ければ21年度の発売を予定している。

 トヨタ自動車が出展した超小型EVは20年冬ごろの発売予定。高級車ブランド「レクサス」で初のEVを来年発売することも明らかにした。マツダが出展した初のEV「MX―30」はスポーツ用多目的車(SUV)で、来年の欧州発売に続いて国内への投入も検討している。

 日産が世界初の量産EV「リーフ」を発売してから9年弱。リーフの国内累計販売は約13万台にとどまる。この間、他の日本勢はハイブリッド車(HV)などの開発を優先し、EVの本格販売には慎重だった。航続距離の短さや充電時間の長さなどが普及のネックになってきた。

 「ホンダe」の航続距離はフル充電で220キロ。マツダの「MX―30」も200キロで、ガソリン車よりかなり短い。経済産業省によると、充電スタンドは18年末時点で全国に約3万台と5年前の約4倍に増えたが、急速充電できるのは3分の1ほどに過ぎない。EVの本格普及には充電インフラの充実も欠かせない。

 日系メーカーのEVシフトの背景には、車の電動化を促す世界的な環境規制もある。規制強化で先行する中国や欧米に続いて、日本政府も50年までに世界で売る日本車すべてをEVなどの電動車にし、ガソリンだけで走る車をなくす目標を昨年打ち出した。「HV頼み」の戦略を見直し、走行中に排ガスを出さないEVの開発強化を迫られている面もある。「EVの収益面での貢献はほとんどない。規制の罰金を払わなくて済む分だけ売るというのが現状だ」(マツダ幹部)といった本音も聞こえてくる。

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