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 中国・江西省玉山県の公安当局が、賭博の取り締まりを理由にすべてのマージャン店に閉店を命じたものの、ネット上で強い反発を呼び、1日で撤回に追い込まれた。中国メディアが報じた。習指導部が取り組む犯罪一掃キャンペーン「掃黒除悪」の一環だが、国民的「マージャン愛」の反発にあった形だ。

 北京紙「新京報」などによると、自主的な閉店を20日に通告したところ、ネット上で「庶民の娯楽を奪うのか」などの批判の声が集まり、中国メディアも同調。当局は21日、「画一的な措置ではない」と弁解し、通告を取り消した。

 中国では、マージャンは庶民の交流の手段として定着している。新京報は22日、江西省のほかの当局も似たような通告を出していると指摘。「犯罪の取り締まりも大事だが、大衆の娯楽を守ることも大事だ」と論評した。(北京=高田正幸)