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 東京五輪・パラリンピックの余波で、来夏の中高生の競技大会に様々な影響が出ている。北関東で来年8月10~24日に行われる予定だった全国高校総体(インターハイ)は、宿泊先不足から全国各地で開くことになったが、資金不足で開催に黄信号がともる。中学校の都大会も会場のめどが立っていない競技もあり、関係者は頭を悩ませている。

 インターハイは、全国の高校生が、30競技34種目で日本一を目指して挑む大会。全国高校体育連盟(高体連)によると、6千校以上から約3万6千人の選手や監督らが参加し、観客は60万人を数える。2020年は、ヨット競技を除き、東京五輪の招致決定前に茨城、栃木、群馬、埼玉の北関東4県での開催が決定していた。

 宿泊先は選手、監督、役員だけで20万泊分が必要となる。五輪開催が決まったため、全30競技のうち19競技は他県で開くことに。開催地は、陸上競技が静岡、フェンシングが大分など、16府県に及ぶ。

 だが、別の問題が浮上した。会…

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