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 世界反ドーピング機関(WADA)がロシアを来夏の東京五輪・パラリンピックを含む主要大会から4年間除外する処分を決めたことを受け、ロシアのホストタウンとなっている自治体は情報収集に追われた。

 新潟市では、ロシアの女子新体操選手が来年の大会前に約3週間合宿を予定している。期間中、市民への公開練習や交流行事を検討している。市スポーツ振興課の担当者は「今のところは当初の予定通り準備している」と話す。ドーピング問題で同様に国として出場できなかった韓国・平昌冬季五輪でも、個人参加のフィギュアスケート選手ら32人が同市で合宿した。担当者は「平昌の時は合宿の規模も期間も(当初の計画と)変わらず実施できた。今回もあまり心配していない。ロシアの新体操連盟が派遣を決めたら予定通りお迎えしたい」と話した。

 同じくロシアのホストタウンで、同国の体操選手が約2週間の直前合宿を予定している新潟県加茂市では今年7月、約50人の選手が合宿をした。同市の担当者は「(合宿受け入れに向けて)万全の態勢を整えていきたい」。期間中は、公開練習や地元の大学生との交流会などを検討中だ。

 卓球とバドミントンの選手を競…

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