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 一般財団法人「大阪府結核予防会」が運営する大阪病院(大阪府寝屋川市)で2017年、肺結核で入院していた男性(当時72)が死亡した際、事故死の可能性があったのに、病死として扱われていたことが18日、病院への取材でわかった。

 病院の説明によると、男性は17年6月に入院。病状は改善に向かっていたが、同年10月13日午前11時半ごろ、病棟内の浴槽で心肺停止の状態で倒れているのを看護師が見つけたという。

 男性には軽度の認知症の症状が見られたため、普段は介助が必要な他の患者と風呂に入れ、数分ごとに看護師が様子を見る「見守り浴」をしていた。しかし、この日は男性が1人で入浴していたという。

 医師らの救命処置でいったんは蘇生したが意識は戻らず、翌14日午前7時5分に当直の医師が死亡を確認。この医師は男性が前日に倒れていたことを知らず、看護師から肺結核患者であると聞いたことなどから、死亡診断書に死因を「肺結核」と記入したという。

 医師法は、事故死の疑いがある場合などは、24時間以内に警察に届け出ることを義務づけている。ところが大阪病院は、男性の死亡から約3時間後に遺体を葬祭業者に引き渡していた。病院によると、男性に身寄りはなかったという。

 山本隆文院長は「警察に届け出るべきだった。対応が不十分だった」などとするコメントを出した。一方で、報道各社からの記者会見の求めには「男性が医療事故で亡くなったわけではないから」として応じなかった。