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 国内の外来診療で出された抗菌薬(抗生物質)の6割近くが、効果がない風邪などウイルス性の感染症への不必要な処方だったことが、自治医科大などの研究チームの調査でわかった。75%は専門医らが推奨していない薬だった。抗菌薬の不適切な使い方は薬剤耐性菌が生じる原因になるため、研究チームは適正な使い方を呼びかけている。

 チームは全国の診療、処方明細書(レセプト)などのデータをもとに2012~14年度に外来診療で処方された抗菌薬と対象の病気などを調査。年平均約8957万件処方されていた。人口1千人あたり704件処方されており、米国の1・4倍だった。

 抗菌薬が必要とされる疾患に処方されたのは全体の8%にとどまった。処方された56%は風邪や急性気管支炎など通常はウイルスが原因の病気だった。抗菌薬は細菌感染の治療薬でウイルス性の感染症には効果がない。また急性咽頭(いんとう)炎(扁桃(へんとう)炎)や急性副鼻腔(ふくびくう)炎などへの処方が36%あったが、細菌が原因のケースは1~2割のため、効果がないウイルス性にも多く処方されていたとみられる。

 処方された抗菌薬の86%は様々な種類の細菌に効く「広域抗菌薬」と呼ばれるタイプ。耐性菌が発生、増殖しやすいため、欧州ではまれにしか使われない。専門医らによる指針で推奨するタイプが選ばれている割合は25%にとどまった。

 地域別では、西日本の方が抗菌…

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