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 総合スーパーのユニー(愛知県稲沢市)は、ディスカウント店「ドン・キホーテ」流に転換するアピタやピアゴの店舗数を減らす可能性があることを明らかにした。転換しない店舗の売り上げが好転しているためだ。これまでは、全部で100店舗を転換するとしてきたが、最大で約20店はそのまま残すという。

 親会社であるパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(東京)が6日開いた会見で、関口憲司社長が表明した。

 ユニーは2年ほど前から店内に商品を積みあげる「ドンキ流」の陳列方式を主に不採算店でとりいれ、30店舗ほどを転換させた。一方、ドンキ化した店舗の周辺ではアピタやピアゴの売り上げが最大で1割ほど伸びたという。「もともと(ユニー店舗の)ファンで、転換した店舗でなく近くのアピタやピアゴに行っている人が多い」(関口社長)といい、シニア向けの衣料品などがよく売れているという。

 ただ、アピタやピアゴの売り上げは伸びても、総合スーパーの店舗形態には「競争力はない」(同)として、転換しない店舗にもドンキの販売ノウハウは浸透させる。仕入れや値付けの権限を各店に委ねる「個店経営」を取り入れるほか、アルバイトを含めた全従業員に実力主義による賃金制度を導入するという。(石塚大樹)