スポーツ庁が2019年度のスポーツ実施状況に関する調査の結果を公表した。週1回以上運動・スポーツをする成人の割合が前年度から1・5ポイント減少し、53・6%だった。同庁は成人の週1回のスポーツ実施率を65%まで高めることを目標に掲げるが、大きなきっかけとなるはずの東京五輪・パラリンピックを前に足踏みした格好だ。

　調査はインターネットを通じて2万人を対象に実施した。近年は調査の際に「運動・スポーツ」の例として、「一駅歩き」や「階段昇降」なども含まれると示している。

　同庁が力を入れている成人女性の実施率は前年度の53・0%から51・0%にダウン。女性は60代以外のすべての年代で減少した。男女とも20代の減少が著しく、男性は54・3%から49・3%へ、女性は45・6%から41・8%へ減少した。複数回答で尋ねた「実施頻度が減った、あるいは増やせない理由」は「仕事や家事が忙しいから」が43・7%で最も高く、「面倒くさいから」「年をとったから」「お金に余裕がないから」が続いた。

　同庁はスポーツ実施率向上のため、歩くことを日常に採り入れる「FUN+WALK」プロジェクトや、女性向けに「すきま時間」を利用した運動のプログラムを紹介するなどの施策を行っている。同庁の鈴木大地長官は「昨年は夏が酷暑で秋には自然災害もあったことが影響していることも考えられる。スポーツへの関心が高まる時期なので、ねじをまき直していきたい」と話した。