日本野球機構（NPB）とJリーグが合同で設置した「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第1回会合が3日、東京都内であった。感染症の専門家チーム（座長=賀来（かく）満夫・東北医科薬科大特任教授）を交えて約2時間、選手らへの感染予防策などについて話し合った。次回は9日に開催し、公式戦を開催する場合のリスクや対策などについて本格的に議論する。その後、専門家チームからの意見書をもとに、NPBとJリーグがそれぞれ公式戦開催の可否を決めるという。

　プロ野球の斉藤惇コミッショナーは「Jリーグと一体になって社会的リスクに対応するのは非常にいいこと」。公式戦開催については「感染防止が一番大事だが、一方ではプロとしての事業があり、裏で働く人の生活権の問題がある。客観的に真剣に検討し、多くの人が納得する結論を出したい」と語った。

　この日は、主にプロ側からの質問に対して、専門家チームが感染症の特性などから対応策を説明した。選手やスタッフに感染者が出た場合は影響が大きいため、感染リスク軽減のための具体策などを話し合ったという。賀来座長は「感染リスクを下げるためにどうすればいいか、プロスポーツ界といっしょに議論できるのは極めて意義深い。（スポーツ界での感染防止の）モデルになる」と語った。

　Jリーグの村井満チェアマンは「専門家に直接質問する、きわめてありがたい機会だった。風評など根拠のないものの中で不安を抱えていた自分がいたので、なにが大切なのか、という視座が定まった気がする。2回目の会議以外でも継続して意見交換を進める」と話した。

　今後は、各地にアドバイザー的な医師を新たに配置し、球団やクラブが専門家の指導を受けやすくする。スポーツ選手についての濃厚接触の定義、選手に感染者が出た場合の対策マニュアルなども策定する方針。