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 国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は4日、新型コロナウイルスの感染拡大による影響で五輪予選に出場できない有力選手に対し、特例で本大会出場を認める救済措置を設ける考えを示した。スイス・ローザンヌであった理事会後の記者会見で「予選に参加すれば突破確実と国際競技連盟が判断する選手のため、最終的に全体の参加枠を増やすかもしれない」と話した。

 各競技の五輪予選は延期や開催地変更が相次いでおり、各国のオリンピック委員会や選手の不安を和らげる狙いがある。メダル争いに絡む実力を持つ選手が対象とみられ、救済措置を適用するかどうかは、国際競技連盟と協議し、個別に判断することになる。

 開催への懸念が高まる東京五輪については、予定通りに大会を開幕する方針を改めて強調。開催地変更を含めた代替案について質問されると「中止や延期は理事会で議題にも上がらなかった」と話した。

 代替案を示さずに準備を進められる根拠を問われると、世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長ら専門家の助言、IOCの専門家の意見に加え、WHOなどと立ち上げた作業部会での話し合いを経て開催に自信を深めたとした。東京大会組織委員会が4日の理事会で報告した準備状況についても「素晴らしかった」と高く評価していた。(ローザンヌ=遠田寛生)