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 原油価格が歴史的な下落相場を演じている。9日には原油先物価格が一時、前営業日比で30%超の下落となった。背景にあるのは、世界最大の産油国・サウジアラビアの増産報道だ。新型コロナウイルスの感染拡大で景気減速と原油需要減への懸念が出る中、先週末に石油輸出国機構(OPEC)は減産拡大を協議したが、ロシアの反対で頓挫したばかり。その後サウジが一転、増産すると報じられ、原油がだぶつくとの見方から一気に価格が急落したのだ。なぜサウジは増産に転じるのか。

 9日、国際指標の北海ブレント原油先物は一時、1バレル=31ドル台前半をつけ、前営業日比で30%安という歴史的な下落幅となった。きっかけは、8日にロイター通信が報じたサウジの減産報道だ。

 サウジを盟主とするOPECは現在、OPEC非加盟のロシアなどとともに、世界の原油供給量の約1・7%に当たる日量170万バレルの協調減産を実施している。需給を引き締めて価格を一定水準以上に維持するためだが、サウジは協調減産に加え、さらに日量40万バレルを自主減産している。ロイター報道では、この自主減産を4月にやめ、日量産油量を970万バレルから1千万バレル超に引き上げる可能性があると報じられた。

 この報道の前触れとなったのが…

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