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 新型コロナウイルスの感染拡大で、7月24日に開幕が予定されている東京オリンピック(五輪)の開催延期を望む声が続出した。なかでも発言力が大きい米国陸上競技連盟と米国水泳連盟が延期を希望。国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長が、延期など通常開催以外の可能性に初めて言及したのが引き金になったとみられる。

 米国水泳連盟は20日、ティム・ヒンチー最高経営責任者(CEO)の名前で、米国五輪・パラリンピック委員会(USOPC)に公開書簡を送ったことを公表した。世界中の選手が練習や準備ができず、多大なる重圧やストレスなどを抱えていると指摘。USOPCに対して「東京五輪を1年延期するよう、提唱してもらいたい」と、IOCに働きかけるよう申し出た。

 USOPCは同連盟の主張に理解を示した上で、「判断を促す前に、(IOCには)情報収集や専門家の助言などを集める時間をもう少し与えるべきだ」などと声明を出した。

 ところが、タイミングを合わせ…

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