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 新型コロナウイルスの感染拡大の影響で東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの1年程度の延期が決まったことを受け、日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長が25日、見解を語った。

 JOCの山下会長はこの日午前、東京都内で取材に応じ、「予想より早く方向性が固まったかなと思う」としたうえで、「アスリートは様々な思いを抱いていると思う。ただ、これはアスリートの安全を第一に考えての苦渋の決断。前向きに捉え、気持ちをリセットして、2021年に向けてさらにしっかりとした準備をしてほしい」と語った。

 自身は1980年モスクワ五輪の代表に決まっていたが、日本のボイコットで“幻の代表”となった経験がある。延期により見直しの可能性もある代表選考について「競技団体によって状況が異なる。今回の選考を白紙に戻す団体が出てきた場合には、『幻』に終わる可能性がないわけではないが、各競技団体の決定を我々は尊重する」とした。一方で「選手たちはなんとか気持ちを切り替えて、もう一回、21年に全力を尽くしていただきたい」と強調した。

 また、JOCとして各競技団体の国際連盟と連携や情報共有をしながら、「競技団体、アスリートの不安を少しでも解消できるようにしたい」とした。