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 東京オリンピック(五輪)延期に向けて国や東京都、大会組織委員会と国際オリンピック委員会(IOC)が動くなか、日本オリンピック委員会(JOC)はずっと蚊帳の外だった。山下泰裕会長は日本側の表向きの方針に沿い、「通常開催」を主張し続けた。スポーツ界の存在感を発揮することはなかった。

延期決定会談にも呼ばれず

 IOCが延期検討を明らかにする前に、JOCの山口香理事は「アスリートファースト」を理由に、延期を主張した。しかし山下会長は「中の人がそういう発言をするのは極めて残念」と反応。さらに3月23日、記者団からの「JOCとして選手の意見集約はしないのか?」との質問に「我々に決定権がない中で、しかもホスト国の責任を背負っている中で、いろんな不安の声を聞く必要があるが、アスリートたちの意見を集約をすることに意味があるとは思えません」と明言。異論を認めない姿勢が見えた。

 しかしその裏で、延期の流れは急だった。3月24日、IOCのバッハ会長と日本側との電話会談。首相官邸に集まったのは安倍晋三首相、菅義偉官房長官、橋本聖子五輪相、森喜朗・組織委会長、小池百合子都知事。1年程度の延期が決まったこの会談に、山下会長の姿はなかった。組織委の森会長は朝日新聞のインタビューに「(会談は)スポーツの相談じゃないんだ。ここは山下くんが入るケースとは違うと思う」と述べた。

 選手時代の山下会長も不参加を…

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