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 若者たちが外国に滞在しながら働き、学べるワーキングホリデー(ワーホリ)。日本人の滞在先で最も多いのが、その数が例年、8千~9千人になるオーストラリアだ。だが、豪州でも新型コロナウイルスの感染が広がり、出入国や働く環境に厳しさが増す。帰国か残留か。若者の判断も揺れる。

やっと働ける、その矢先

 東京都の女性(25)は4月1日、シドニーから帰国した。1年間のワーホリビザを8カ月も残していた。

 日本の大学で保育士や幼稚園教諭の資格を取った。英語で仕事を実践する経験をしたいと、昨年11月末にシドニーへ。保育の資格が取れる専門学校に通い、修了したばかりだった。

 3月に託児施設で実習をしたとき、感染の不安から預けられる子どもの数が激減し、新規に雇ってもらえる状況にない現実を見ていた。働けない状況がどこまで続くかわからない。日本の家族に無駄な心配をかけるかもしれないと、3月25日に帰国を決断した。「やっと働ける時期になっていたので、苦渋の選択でした。そういう人が私以外にもたくさんいると思う」。豪州では昨年後半から2月まで、森林火災が猛威を振るったため、「豪州の大自然も体験したかったけれど、それもできなかった」という。

 18~30歳の若者が対象のワーホリは、日本からは25カ国・地域に行ける。豪州の日本人滞在者は8801人(豪政府統計、昨年6月末現在)。日本ワーキングホリデー協会によると、ワーホリで各地に滞在する日本人は約2万人で、豪州はその半数近くを占める。豪州の場合、最長で4カ月間、学校にも通える。

 そんな若者たちに衝撃を与える…

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